2016年3月18日、英会話教室を運営している株式会社イーオンは全国のイーオンキッズに通う小学生の保護者500名（以後イーオン保護者）、英会話教室に通っていない小学生の保護者500名（以後一般保護者）、合計1,000名に調査した「子どもの英語学習に関する意識調査2016」を発表しました。 今回はこの調査結果から見る、「小学校の英語教育早期化」や「小学校高学年の英語科目教科化」に対する保護者の本音を紹介します。
英語教育の早期化に関する保護者の関心度
2020年に向けて、学校の英語教育に大きな動きがあります。 小学校5・6年生における、英語の「教科」化と、小学3・4年生からの「外国語活動」という英語教育の早期化。 中学校では、「英語の授業は原則英語で指導する」という案の検討や、大学入試においては、現在のセンター試験を廃止し、新大学テストを導入する、といった内容となっていますが、みなさんご存知でしたか？
これらの方針に関する認知度の調査で、「小学校の英語教育の早期化」を知っている割合は、イーオン保護者で79％、一般保護者で47％と関心度の違いが顕著に見える結果となりました。 情報入手経路に関する調査結果では、両保護者ともテレビや新聞などの「報道」から受け取っていることが多く、「学校」からの情報提供は少ない、という結果となりました。
保護者の本音
英語教育の早期化に対して、保護者は実際のところどう感じているのでしょうか？
まず、「小学校3・4年で“外国語活動”をスタート」する件に関しては、イーオン保護者の71％、一般保護者の55％が「よいことだと思う」と回答しました。 イーオン保護者の回答では、「もっと引き下げるべき」との積極な回答が19％を占める一方、一般保護者では「わからない」との回答が23％と目立っています。
賛成の意見で多かった理由は、「世の中のグローバル化に対応するため」が両者とも40％を超えて多く、次に「英語への抵抗を早くからなくすため」となりました。
ここでは「勉強」としての英語ではなく、あくまでコミュニケーションや英語の楽しさを重視していることが伺えますね。
「小学5・6年生の英語教科化」については、「よいことだと思う」にイーオン保護者が58％、一般保護者が52％というほぼ変わらぬ結果になり、賛成した理由として、イーオン保護者が「現在の英語学習では内容が十分でないと思うから」が多く、一般保護者は「習得目標ができるから」が多い結果となり、意見が分かれました。
保護者が抱える不安
英語教育の「早期化」「教科化」という変化について、保護者が抱える不安も多く、両者とも圧倒的に多かったのが「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」という声で、そのほかにも「指導内容や授業のレベルについて学校によって差が出てしまうのではないか」という声が多くなりました。 教員、授業レベルに関する不安の声に関しては、文科省が英語教員の英語力・指導力強化の指針を発表しています。（過去記事参考：コアカリキュラム公表に見る英語教員に求められる英語力・指導力） このコアカリキュラムがうまくはまれば、保護者の懸念は減っていくのではないでしょうか。
私立の小学校にいたっては、早いところで1年生から週に2時限以上の英語の授業があったり、ネイティブの先生による英語オンリーの授業があったりするなど、さらに早期化、強化により他校との差別化を意識している傾向を感じます。
さらに英語教室に通う子どもが増加傾向にあることから、環境によって子どもの英語学習進度に大きな差が開くことが予想され、今後保護者の不安を助長させる可能性があると私は思います。 もちろんそれは英語に限った話ではないですが、アンケート結果には「何より子どもが英語を好きになるようにしてほしい」と願う保護者も多く、過熱した英語教育が英語嫌いを早期化させる要因にならないようにしたいですね。
